喫煙の害を完全に無くすことはできなくても、減らす努力はできる。
喫煙が体に害があるということは周知の事実です。一方2025年においても世界で10億人以上の人が喫煙を続けていると推測(*1)され、喫煙による害をゼロにすることは困難です。では、たばこ会社にできることは? 公衆衛生の専門家、山川先生と、フィリップ モリスの飯田がお伝えします。
喫煙の害を完全に無くすことはできなくても、減らす努力はできる。
喫煙が体に害があるということは周知の事実です。一方2025年においても世界で10億人以上の人が喫煙を続けていると推測(*1)され、喫煙による害をゼロにすることは困難です。では、たばこ会社にできることは? 公衆衛生の専門家、山川先生と、フィリップ モリスの飯田がお伝えします。
山川正信
びわこリハビリテーション
専門職大学学長
京都大学大学院修了後、
公衆衛生学を専門に、滋賀医科大学医学部を経て
大阪教育大学教授、宝塚大学学長を歴任。
2020年4月から現職
飯田朋子
フィリップ モリス インターナショナル
ディレクター(科学渉外アジア担当)
ソニー株式会社、
マサチューセッツ工科大学
バイオテクノロジーセンターなどを経て、
2019 年7月から現職
「害の低い代替製品への移行を喫煙者に提示できれば、 公衆衛生の面からも意義がある」(山川氏)
「燃焼をなくす」ことが、喫煙の害を低減する鍵。
飯田朋子
たばこ葉が高温で燃えることによって、6千種類以上の化学物質が発生し、その煙の中には、喫煙関連疾患の原因となる有害性成分がおよそ百種類含まれます。たばこ葉に火をつけて「燃やす」のではなく「加熱」すれば、煙が出ず、発生する有害性成分の量も大幅に低減できます。
山川正信
そのような製品は、ハームリダクションの観点から大変有効な紙巻たばこの代替製品であると言えます。とはいえ、有害性成分はゼロになっているわけではく、たばこ葉を用いた製品である以上リスクがないわけではありません。
飯田朋子
加熱式たばこなどの煙の出ない製品にもリスクがないわけではなく、成人喫煙者にとってベストな選択肢は禁煙ですが、それでも、喫煙を続ける方々がいる以上、紙巻たばこと比べて、害を低減する可能性のある製品を開発し、提供することは、私たちの責任です。すでに成人喫煙者の4人に一人は加熱式たばこを使用(*2)しています。加熱式たばこの販売開始に伴って紙巻たばこの消費量が4年で34%も減少(*3)しました。
適切な規制環境と社会の後押しがあれば、今後10〜15年の内に紙巻たばこを煙の出ない製品で置換え、日本で「煙のない社会」を実現することも不可能ではないと信じています。
喫煙のリスクの主な原因は「燃焼による煙」と、煙に含まれる有害性成分で、ニコチンではなかった
日本の紙巻たばこの消費量は近年減少傾向にあり、成人喫煙者にとってベストな選択肢は禁煙です。でも、「ベストな選択肢」を選ばない人もいます。
山川正信
一般に、たばこ葉に含まれるニコチンが、喫煙関連疾患の主な原因であるかのように思われていますが、それは誤解です。燃焼によって発生する煙、より正確には、その中に含まれる有害性成分こそが主たる要因です。とはいえ、ニコチンには習慣性はあり、多くの人が喫煙を続ける要因でもあります。また、心拍数を高めることから心臓にも負担をかけるなど、リスクがないわけではありせん。
飯田朋子
ですので、未成年の方はもちろん、妊娠中や授乳中の女性、心臓疾患や重度の高血圧、糖尿病の方などは、ニコチンを含む製品を使用するべきではありません。喫煙をされている方にとってもベストな選択肢は禁煙です。それでも、喫煙を続ける方々は多くいらっしゃいます。そういう方々にとって、発生する有害性成分を低減しつつ、たとえばニコチンを摂取できる、加熱式たばこのような代替品は、紙巻たばこよりもベターな選択肢だと考えます。
「煙の出ない製品への切替えは、喫煙による害の低減に」-山川先生
飯田朋子
厚生労働省の国民健康・栄養調査(*4)によると、成人喫煙者の4人に一人が加熱式たばこを使用し、その内の75%以上は「加熱式たばこだけ」を使用しています。加熱式たばこの販売開始から約4年間で、日本の紙巻たばこの消費量が34%減少したことも確認されており(*5)、加熱式たばこは従来のどのような規制よりも短期間に、紙巻たばこの消費量を減らせたことが明らかになっています。適切な規制環境とたばこ産業全体の協力、社会の後押しがあれば、今後10-15年の内に紙巻たばこを煙の出ない製品で置換え、日本で「煙のない社会」を実現することも不可能ではないと信じています。
山川正信
成人喫煙者が、加熱式たばこのような煙の出ない製品に切替えることは、喫煙による害の低減=たばこハームリダクション(*6)の実践といえると思います。害の低減を目指すうえで大切なのは、こういった製品の有害性の低減について、メーカーだけでなく、第三者機関等による研究が進むことで、科学に基づく意見交換、情報公開による透明性が確保されるべきであるということです。
「煙を出さない」。それが「喫煙」にまつわる社会課題解決への第一歩
たばこの火の不始末等が主な原因とされる住宅火災問題や、吸わない人への迷惑など喫煙にまつわる課題と正面から向き合うために必要なことは何でしょうか?